本紙設立者に対する陰謀を企てた「荒野の声」新聞に３００万ウォンの罰金刑
証拠ないまま「再臨主説」流布で重刑、崔三更（チェ・サンギョン）牧師共謀の疑いで波紋
何の証拠もないまま本紙設立者、張在亨牧師に対する「再臨主説」を流布し、「虚偽事実流布に伴う名誉毀損の疑い」で起訴された「荒野の声」新聞（発行人・趙ヒョグン）に対して、ソウル中央地方検察庁が、求略式起訴３００万ウォンという罰金刑処分（事件番号２００８刑第８８８１３）を下した。３００万ウォンの罰金刑は、言論人として受けられる処分の中では事実上最も重い処分となる。
荒野の声新聞は昨年５月から、ある異端捏造者が恣意的に立ち上げた「ダニエル・オ調査団」の主張を引用し、何ら事実確認もしないまま本紙設立者に対する再臨主疑惑を提起するという、とんでもない記事を掲載し始めた。ダニエル・オ調査団は証拠を捏造し、偽りの証言を導き出すだめに、ありとあらゆる深刻な懐柔や脅迫を行ってきた。当時、荒野の声新聞の記事が始発点となり、以後約６カ月間にわたって、韓国や日本、米国、豪州など本紙支社が進出した地域で競合紙らが荒野の声新聞とともに、本紙や本紙設立者に対するあらゆる歪曲や虚偽を含んだ内容を報じ続けるようになった。
荒野の声新聞は検察の取調べで、韓国だけでなく海外の本紙支社が進出した競合地域から出る、本紙設立者に対する陰謀性のある発言やその主張、該当内容が含んだ音声、映像、写真資料などをすべて証拠として提出した。しかし、結局のところ、すべて検察により虚偽事実として判明した。
荒野の声新聞の趙ヒョグン社長は、当初の取調べの中で、本紙や本紙設立者に対し、「異端性に対する確証がある」と重ねて強調したが、結局提出した諸資料がすべて証拠として認められず、否定されたところ、（その時になって初めて）やっと異端性に対する証拠がないということを吐露し、「確証はないが、みなそのような認識をもっている」などと述べるなど、事実究明をすべき言論人としては到底考えられない程の常識以下の言動を行うなどした。
特に、崔三更牧師は荒野の声新聞の調査過程で、「ＣＣＫ異端所長」という肩書きでCCK異端似非対策委員会の名を詐称し、荒野の声新聞が無罪であることを主張する意見書を（２００８年）１１月頃に提出しており、その背景が非常に注目されている。荒野の声新聞は昨年まで、崔牧師の「三神論」異端性問題を深刻に論じていた言論。にもかかわらず、崔牧師が荒野の声新聞の起訴事件に深く関与し、ＣＣＫ異端似非対策委員会の相談所長として持つべき客観性と中立性を無くしたまま、ＣＣＫ異端似非対策委員会の名を偽って使用し、捜査機関の判決に偏頗に影響を与えようとしたことに対しては、少なからずも論難が起こることが予想される。
意見書は通常、被疑者の主張にすべて同意するときに提出するもので、崔牧師は、検察が３００ 万ウォンの罰金刑と判断した犯罪事実に共謀しただけではなく、ＣＣＫ異端似非対策委員会の名まで詐称して用いた。そのため、崔牧師が今回の起訴事件に深く関与し、荒野の声新聞の無罪を導き出すために、ＣＣＫ異端似非対策委員会に何らかの影響を与えようと試みたではないか、調査の必要性が出てきている。
崔牧師は昨年７月、香港の異端捏造者と接触した後、本紙設立者と関連して、事実確認をしていない証人を挙げて云々し、異端性疑惑を早々と提起した疑いが持たれており、同年9月には偽証人を立て記者会見を主催、虚偽証言を一方的に言論に流布するなど本紙設立者への陰謀事件の首謀者として目星をつけられている人物だ。
韓国で本紙設立者に対する再臨主説を最初に流布した荒野の声新聞が検察から重刑処分を受けたことから、荒野の声新聞と同様の内容を報道・主張した言論や人物らも司法部の処罰を免れない見込みだ。また、本紙に対する陰謀を行ったことを巡って行われている他の訴訟にも大きく影響を及ぼすことが予想される。
追記：現在、韓国CT側は荒野の声新聞を告訴した件に関して、虚偽事実の流布による営業妨害やCT関係者らに直接電話して営業を妨害したことなどの悪意をもった行為を告訴内容に追加して民事裁判を準備しており、今後は数億円規模の損害賠償訴訟が進められるでしょう。
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